【初心者向け】仮想通貨はやめとけ！理由7選と失敗しないための注意点も解説

昨今、仮想通貨投資が注目されていますが、比較的新しい投資であるため、市場動向やその性質を深く理解するには専門的な知識が必要です。

【本記事は下記のような方におすすめです】

・仮想通貨はやめとけと言われる理由が知りたい

・仮想通貨投資のメリットを学びたい

・仮想通貨に投資する際の注意点を把握したい

本記事では、仮想通貨はやめとけと言われる理由や向かない人、仮想通貨投資の失敗を防ぐための注意点などを詳しく解説します。

仮想通貨はやめとけと言われる理由7選

近年、世界中で注目を集める仮想通貨ですが、その投資に懸念を抱く声も少なくありません。
「仮想通貨はやめとけ」と言われる主な理由として挙げられるのは、下記の7つです。
・ボラティリティが非常に高い

・仮想通貨の技術面が複雑で理解が難しい

・仮想通貨における税金の仕組みが複雑である

・情報のリソースが英語であることが多い

・詐欺にあうリスクがある

・仮想通貨が使用可能なサービスが限られる

・法定通貨として認めていない国が多い

ボラティリティが非常に高い

仮想通貨投資の最大のリスクの1つが、価格の極端なボラティリティです。

【ボラティリティとは】

一般的に金融資産の価格変動の度合いを示す
ボラティリティが大きいとは、その商品の価格変動が大きいことを意味する

「ボラ」と省略されることもある

仮想通貨は、投資市場における供給と需要の急激な変化、ニュースの影響に左右されやすい性質を持つため、価格の大幅な変動が非常に頻繁に起こります。
つまり、急な価格上昇によって大きな利益を得る可能性がある一方で、大きな損失を被るリスクがあります。

仮想通貨の技術面が複雑で理解が難しい

仮想通貨を投資対象として考慮する際には、その背景となる技術の理解が欠かせません。
ブロックチェーンや暗号技術など、仮想通貨特有の高度な技術を基礎知識なしで取り組むと、投資の際にリスクを正しく評価することが難しくなります。
たとえば、取引の安全性を保つ、価格の変動要因を適切に把握するなどに関わるからです。仮想通貨の技術面について、理解を深めることは、投資成功のために必要不可欠なステップです。

仮想通貨における税金の仕組みが複雑である

仮想通貨の取引利益は税法上、税金の対象となりますが、その税制はかなり複雑です。
株式や通貨取引と異なり、利益の計算方法や適用される税率に大きな違いがあり、さらには国によって異なる規制が設けられているためです。

【日本における税金の仕組み（仮想通貨）】

仮想通貨の売買などで利益（20万円以上）が発生すると、雑所得として所得税がかかります。
所得税は累進課税のため、利益に応じて税率が変化します。
また、雑所得は総合課税の対象であるため、給与などの他の所得と合算した額に応じて税率が変動し、一律の税率ではありません。
注意点：仮想通貨同士を交換したことによって生じる利益についても課税対象です。

情報のリソースが英語であることが多い

仮想通貨の大半は海外で開発されているため、関連情報は、英語表記であることが多いです。たとえば、ブロックチェーンのアップデートや主要な取引所からの重要な公式発表、国際的な規制の動向など、重要な情報がフォーラムやSNS、プレスリリースとして英語で共有されます。

有識者や日本企業が翻訳した日本語情報を確認することは可能ですが、ある程度時間がかかってしまうことや、表現が正しく伝わらない可能性もあります。
つまり、英語が堪能でない方にとって、仮想通貨に関する重要情報が更新されたとき、即座にそれをキャッチアップし、正確に理解する事が難しい可能性が高いです。

詐欺にあうリスクがある

この市場はまだ成熟しておらず、規制が完全ではないため、詐欺師が利用しやすい環境ができています。

たとえば、国民生活センターには、仮想通貨に関するトラブルの相談が多く寄せられています。

年度	2020	2021	2022
相談件数	3,347	6,379	5,586

※相談件数に消費者センター等からの経由相談は含まれません。
【引用】暗号資産（仮想通貨）l 独立法人国民生活センター

そのため、仮想通貨投資を行う場合は、詐欺にあうリスクを十分に理解し、慎重に行動する必要があります。

仮想通貨が使用可能なサービスが限られる

仮想通貨を利用できる場所やサービスは現段階ではまだ限られています。
たとえば、一部の大手小売店では仮想通貨での支払いを受け付けていますが、まだ仮想通貨決済を導入していないところの方が多いのが現状です。

法定通貨として認めていない国が多い

多くの国々で仮想通貨を法定通貨として正式に採用していないのが現実です。

【法定通貨とは】
強制通用力をもつ通貨のことです。
日本では、日本銀行が発行する日本銀行券（紙幣）が法定通貨と認められています。

この背景には、仮想通貨特有の価値の不安定さや政策上の諸問題、セキュリティの懸念などが挙げられます。そのため慎重な対応が進められているのです。

仮想通貨に投資するメリットを解説

仮想通貨はやめとけと言われる理由を紹介しましたが、仮想通貨が無くならないワケはメリットがあるからです。
仮想通貨の主なメリットはこちらです。

・多額のリターンを得られる可能性がある
・少額から取引が可能

・24時間365日取引可能
・分散投資の1つであればリスクを減らすことも可能
・海外送金・決済に利用が可能

多額のリターンを得られる可能性がある

仮想通貨は高いボラティリティを持っており、価格の急激な変動が頻繁に起こるため、大きな利益を出す可能性があります。
たとえば、ビットコインやイーサリアムなどの主要な仮想通貨は、過去に短期間で価格が上昇したことがあります。
仮想通貨で多額のリターンを目指すには、市場のボラティリティを利用し、将来性のある技術に早期から投資することが鍵となります。

少額から取引が可能

少額からの取引が可能な点が大きな魅力の1つです。
具体的には、ビットコインのような高価な通貨でも、分割購入ができるため、数百円から数千円の範囲で投資を始めることができます。

【計算例】

1BTC＝300万円（BTCはビットコインの単位）で
最小発注数量が　0.0001BTC　のとき

300万円 × 0.0001BTC=300円（0.0001BTC）から購入できます

このように、仮想通貨投資は財務的なハードルが低いため、投資初心者や資金に余裕のない方でも気軽に始めやすい投資方法と言えるでしょう。
低予算での投資開始が可能であるため、投資経験を積みながら、徐々に投資額を増やしていくことも可能です。

24時間365日取引可能

仮想通貨は、24時間365日取引できるため、平日の日中は働いているサラリーマンの方でも余裕を持って取引ができます。
一方、株式の場合、その株式が上場している証券取引所がオープンしている時間帯しか取引することができないため、活動できる時間が限られてしまいます。

分散投資の1つであればリスクを減らすことも可能

投資ポートフォリオに仮想通貨を加えると、リスク軽減に役立つ場合があります。
仮想通貨は、株式や債券などの従来の資産クラスとは異なる市場の動きを示すことが多いため、市場全体が下落しても仮想通貨の価値が独立して動くことがあります。

海外送金・決済に利用が可能

仮想通貨は、従来の銀行システムを用いた海外送金よりも手数料が安く、速度が速いという特長があり、従来の送金システムに代わる手段として注目されています。

仮想通貨で失敗しないための注意点6選

仮想通貨投資は魅力的な高リターンを提供する可能性がありますが、同時に失敗するリスクも高いです。安全に投資を進めるためには、いくつかの重要な注意点を把握しておく必要があります。
特に注意してほしい点は下記6点です。
・金融庁が認可している仮想通貨取引所を利用する
・ハッキング対策をおこなう
・取引の形式は2種類で「販売所」と「取引所」
・情報を鵜呑みにせず自身で調べる
・開始してすぐ大金を投資しない
・レバレッジ取引を避ける

金融庁が認可している仮想通貨取引所を利用する

日本では金融庁による事業者登録がされている仮想通貨取引所でなければ、仮想通貨取引のサービスを提供してはならないと定められています。
金融庁による認可を受けた取引所は、その運営に対して厳しい基準が設けられており、ユーザーの資産保護が徹底されています。
認可された取引所ならではの信頼性と安全性を基に、リスクを最小限に抑えつつ、仮想通貨の取引を楽しみましょう。

ハッキング対策をおこなう

仮想通貨の取引記録はブロックチェーンに保管され、セキュリティが強固であることが多いのですが、個人のアカウントなどはハッキングの標的になり得ます。
一度盗まれてしまうと、取り戻すのが非常に困難、あるいは不可能な場合が多いため、厳重なセキュリティ対策が求められます。

具体的な対策としては、2要素認証の設定、利用する取引所のセキュリティレベルを事前にしっかりとチェックすることが欠かせません。
また、よりセキュリティの高い冷蔵ウォレットの利用を検討する、定期的にパスワードを変更することも重要な防御策です。

取引の形式は2種類で「販売所」と「取引所」

仮想通貨取引をする際には、「販売所」と「取引所」の2つの形式があり、それぞれには大きな違いが存在します。この違いを把握することで、より効果的な投資判断が可能になります。

「販売所」では、取引所や他のユーザーを介さずに運営会社と直接取引を行う形式です。この方法の特徴は、価格が運営会社によって定められているため、他のユーザーの価格との交渉が不要という点ですが、その反面、手数料が高めになる傾向にあります。

一方で「取引所」は、ユーザー間で価格を決めて取引が行われるため、手数料は販売所に比べると低く設定されていますが、取引価格が常に変動するため、価格の変動を見極める必要があります。

情報を鵜呑みにせず自身で調べる

仮想通貨に関する情報は必ず複数のソースから確認することが重要です。
仮想通貨業界は急速な変化が常であり、不確実な情報が飛び交いやすい環境にあるためです。
詐欺や不正確な情報も多く見受けられることから、仮想通貨に関する情報は、ソーシャルメディアやフォーラムだけでなく、公式ウェブサイトや発表されているホワイトペーパーで確認すること、さらに独立した第三者による専門家の意見を参照することが賢明です。

開始してすぐ大金を投資しない

初心者が市場の変動や投資のリスクを正確に評価するのが難しいため、大金を投じていると損失が大きくなる恐れがあります。
そのため、投資を始める際は少額からスタートし、市場知識を深めつつ、自身のリスク許容度を確認しながら徐々に投資額を調整していくことが賢明です。

レバレッジ取引を避ける

レバレッジ取引は、非常に高いリスクを伴う方法です。
レバレッジ取引を用いれば用いるほど、取引額が少額でも大きな利益を得ることが可能になりますが、逆に損失の規模も膨らむ可能性があります。

たとえば、10倍のレバレッジで投資した場合、市場が予想と反対方向に動いた際には、投資額の10倍の速度で損失が拡大してしまいます。

こんな人はやめとけ！仮想通貨投資に向いていない人の特徴

仮想通貨投資が向いていない人の特徴は次の通りです。

・リスクに対して強い不安を持つ人
・技術的な知識が不十分な人
・情報を鵜呑みにする人

仮想通貨市場は極端なボラティリティが特徴で、価格が短期間で大きく変動することがあります。
このような場合、投資額を短時間で失う危険性があり、リスクを受け入れられない人にとって、仮想通貨市場での投資は精神的ストレスにつながる可能性が高いです。

また、仮想通貨の取引やウォレットの管理には、ブロックチェーン技術の基本的な理解が必要です。
ウォレットのセキュリティ維持には高い技術的知識が求められ、パスワードを忘れたり、失ったりすると投資資金にアクセスできなくなるリスクがあります。このような技術に関する基礎知識がないと、投資資金を失う確率が高まります。

仮想通貨はやめとけ!?情報収集をしっかりおこないましょう

本記事では、仮想通貨はやめとけと言われる理由や失敗しないための注意点を解説しました。

仮想通貨投資は、適切な情報収集と冷静な分析に基づく判断があれば、成功への可能性を高めることができます。

仮想通貨に投資を検討している人は、高いボラティリティを十分に認識し、自分自身のリスク許容度を理解しておきましょう。
また、急激な価格の変動に対応するためには、投資の目的や計画を明確にし、損失を最小限に抑える戦略を事前に立てておくことが必要です。