2019年5月18日、仮想通投資ファンドの創業者であるバリー・シルバート氏は今回の強きの相場は2017年の相場とは違いがあると述べた。仮想通貨市場は、ビットコインが基準通貨であり、アルトコインの価値に対しても影響を与えている。アルトコインが仮想通貨市場を牽引したケースもあるものの、ビットコインが仮想通貨市場の代表的な存在であることは変わっていない状況にある。

 

しかし、シルバート氏は仮想通貨市場について「2018年と似たような状況は過去にも起きている。今後、上昇相場になった場合、投資家は市場にこぞって参加することになる」との旨を述べた。また、2019年と2017年の状況は変わっている。2019年に関しては、インフラとしてブロックチェーンの採用が国・企業に広がっており、保険サービスなど2017年とは異なる広がりを見せていることは確かだ。

 

しかし、逆を言えば有用な仮想通貨でなければ生き残ることが難しいと言える。機能性がどれだけ高かったとしても、サービスとして定着できなければ、多くの人々に使われることはない。つまり、機能に特化した仮想通貨が求められている状況であり、プライバシーやプラットフォームとしてのあり方などが今後生き残る通貨となり得るかどうかを判断する基準となり得るだろう。

 

仮想通貨を投機目的で購入する人々は、今も一定数存在しており、今後もそういった傾向は減少することはないだろう。流動性を持つ仮想通貨が一般の人々に対してニーズを全く持たない状態であれば、その状況になり得るものの、ビットコインやイーサリアム、リップル等に関してその立ち位置に変わる通貨が急に登場することは考えにくい状況だ。

 

そういった意味でも、2017年の仮想通貨の高騰と2019年の5月の仮想通貨の高騰は同一に見てはならない。今後、仮想通貨に対して世界中の国々が統一された規制内容によって一定の規制の概要を作り上げることが予想される。その上で仮想通貨の投資を行うのであれば、一定のリスクを持っていること、価値の高騰の要因を注意深くチェックする必要があると言えるだろう。