MASTERCARDは、以前からブロックチェーンを利用した決済システムの構築に関して大きな関心を抱いていた。匿名ブロックチェーンとの取引や同社のシステム内でのブロックチェーン技術が今後応用されていくとみていいだろう。

 

そのうえで、MASTERCARDは、仮想通貨のシステムを使用したうえで国際ブランドとしてのシェアを拡大していく意向だと予想できる。特許の申請数からすれば、国際ブランドの中でもMASTERCARDはブロックチェーンの技術に関して力を入れていることは明らかだ。

 

そして、今回MASTERCARDは、アメリカ特許商標庁に取引の匿名化に関連した特許を出願していたことが明らかになった。

 

・MASTERCARDの特許の内容について

MASTERCARDの今回の匿名性に関する特許は、ブロックチェーンを用いたうえで送信者や受信者のプライベートな情報を守る為のものだ。ブロックチェーンは、通常通りに使用した場合、プライベートとは程遠いほど、送金金額から送信先アドレスまでを詳細に追跡することが出来る。

 

しかし、ZcashやMonero、DASHなどのプライベート機能に特化した通貨においては、第三者から特定の情報を全て遮断することが可能となる。その為、匿名性通貨は日本の仮想通貨市場では扱われておらず、今後も上場は難しいだろう。

 

そのうえで、MASTERCARDの特許の内容は、Moneroのステルスアドレスのように取引の送金経路を第三者から追跡することを著しく難しくするものとなる予定だ。MASTERCARDの場合も送金経路に対して一時アドレスを作ることにより、送金経路が第三者からは追いにくくなる。

 

もちろん、MASTERCARDとしても、当事者として匿名性が強いものであっても追跡できるブロックチェーン技術を導入してくと予想できるだろう。そうでなければ、仮想通貨市場にとって大きなリスクとなってしまう。

 

MASTERCARDの取り組みは、直接的に市場の価値に影響するものではない。しかし、ブロックチェーンにおける匿名性の確保は、根強いニーズがあり、殆どの人々は自分のカード決済の全てを公開したいとは思わないだろう。

 

今回のMASTERCARDのブロックチェーンにおける匿名・追跡技術には、政府も興味を寄せており今後の動きをチェックしておく必要があると言える。