仮想通貨市場では、機関投資家の不足が市場全体のリスクとして議論されてきた。そのうえで、最近では、世界最大の投資信託会社であるフィデリティなどが仮想通貨のガストディサービスを発表したことによって、機関投資家が将来的に仮想通貨市場に参画することが予想されている。

 

もっとも、最近の仮想通貨市場は、大規模なハッキングなどの事件がなかったにもかかわらず市場の勢いそのものが停滞気味である。そのため、JP モルガン・チェースは機関投資家が仮想通貨市場に参入しづらい状況になっていると見解を示した。

 

・JP モルガン・チェースの見解について

 JP モルガン・チェースの見解は、仮想通貨市場に対して機関投資家の参入意欲が急激に下落していると見解を述べた。

 

2018年の仮想通貨市場は、急落後の急騰も勢いがない。取引そのものは、増加していても仮想通貨の価格に変化がないということは市場としての勢いが落ちていると同義だ。

 

つまり、取引数が増加したとしても金額そのものが大きくないため、市場に影響を及ぼすほどの勢いに繋がっていない。

 

もっとも、仮想通貨市場の勢いが停滞していても期間投資家に向けたサービスは続々と作られつつある。また、世界規模で見れば、アフリカや中東地域にもブロックチェーンや仮想通貨の開発・採用の波が来ており、今後新しい成長市場となっていくことが予想できる。

 

機関投資家を迎える為のサービスは、フィデリティだけでなく、各社が用意しつつある。BitGOなどはアメリカ政府公認のカストディサービスの開始を計画しており、2019年の仮想通貨市場における好材料と呼べるだろう。

 

機関投資家が仮想通貨市場への参入をためらう状況は、市場全体の先行きが見えづらいために引きおこされているものだ。JPモルガン・チェースの見解では、機関投資家の意欲が失われているとしているものの、実際には勢いのあるサービスが活性化すればその状況はすぐに覆される可能性の方が高い。その為、今後の仮想通貨市場がどのように推移していくのか見守っておこう。