仮想通貨は、電子上の存在であり、ハッキングの対象となりやすい。例えば、仮想通貨そのものに脆弱性がなかったとしても、個人にセキュリティの管理法や取引所のセキュリティ弱ければ、一瞬ですべての仮想通貨を失う可能性すらある。

 

また、仮想通貨においては、フィッシングサイトやクリプトジャックを行うマルウェアで、個人へのサイバー攻撃が増加しつつある。これは、仮想通貨取引所に対する攻撃が行いにくくなったことによって、サーバー攻撃を行う者が個人にターゲットを切り替えたことを意味する。

 

そして、マカフィーラボの発表によれば、2018年は従来と比較しても、40倍以上のマルウェアの発生を確認したと発表した。

 

・マカフィーの発表について

個人をねらったクリプトジャックは、非常に多くなっている。これは、コンピューターの所有者の意思に関係なく、演算能力が仮想通貨のマイニングに使用されるというものだ。

 

その上で、マカフィーラボは、2018年のマルウェアの増加についてグラフを発表した。2017年の後半から徐々に増加していたものの、2018年に入り、コンピューターをねらったクリプトジャックは、実に2017年で40倍にも至っている。

 

また、手口も進化しており、マルウェアと気づかせずに仮想通貨ユーザーにSlack やテレグラムを使用してダウンロードさせ、実行後はユーザーの意思に関係なくマイニングに不正利用されることになる。

 

マカフィーラボは、かねてよりマルウェアの増加を伝えてきた。しかし、仮想通貨市場での変化はこういったマルウェアに対抗する準備はできていないと言える。加えて言えば、新しい仮想通貨市場である。アフリカや中東地域などでもサイバー攻撃は、増加しつつある状況だ。

 

今後、仮想通貨取引はより個人的なものになっていく。中央集権型の取引所だけでなく、分散型取引所が増加しつつあるためだ。つまり、個人においてもあやしいプログラムをダウンロードしない、実行しないなどの注意が必要となる。セキュリティ対策ソフトの導入によって防げる可能性もあるものの、現状では個人の中によってそれらのプログラムを排除することが最も有効だろう。