ここ一週間、XRPを筆頭に仮想通貨市場が反発したことでメディアでも強気の報道が増え始めている。過去4年間、仮想通貨市場は10月から12月に急騰する傾向があり、「注目の四半期」とも呼べる3カ月間が迫っている。


XRPの暴騰がメディアの話題に

今週メディアの話題をさらったのは、時価総額3位のXRPだ。21日には一時100%価格が急騰した。23日は63円前後で取引されているが、一週間前は30円前後で取引されていた。たった1週間で価格が2倍になるほどの急騰は、仮想通貨ならではというべきであろう。10月1日にはリップル社主催のカンファレンス「SWELL」も控えており、その動向に注目だ。


「注目の四半期」を前にメディアでも強気の報道が相次ぐ

XRP以外でも来週は、SEC(米証券取引委員会)によるビットコインETFの可否判断が控えている。ETFは市場への資金流入を起こす要因として今年最も注目されているイベントだ。また、以前デジタル資産顧問、エレメント・デジタル・アセット・マネジメントが公表したチャートによると、2014年を除いた過去4年間、仮想通貨市場は10月から12月にかけリターンが良いことがわかる。昨年に関しては、時価総額が90兆円にまでたっし、ビットコインの価格は200万円を越えた。そんな「注目の四半期」を前に、今週はメディアでも強気の発言が目立った。ゴールドマンサックス出身で米国の著名投資家、マイク・ノボグラッツ氏は、今から半年以内にヘッジファンドや年金機構といった組織が運用を始めると述べている。それにより「FOMO(ear of missing out:出遅れの恐怖)」が起こり、昨年12月と同じような価格上昇が起こる可能性にも言及している。その上でビットコインは年末までに30%価格が上昇すると予想した。2018年に入り、低迷が続いている仮想通貨市場だが、ノボグラッツ氏が指摘するように、年末にかけて再び盛り上がりを見せるかがメディアでも注目されている。