CNBCで仮想通貨の解説をおこなうブライアン・ケリー氏は15日、番組内で仮想通貨市場に機関投資家が参入するのは、2019年第一四半期になるとの見解を示した。機関投資家の参入は市場の資金流入になるとの期待があり、それによって時価総額が10倍になると指摘する専門家もいる。


機関投資家の参入は2019年第一四半期?専門家が指摘

ケリー氏は、CNBCの番組内で、機関投資家の参入が2019年第一四半期になると述べた。これは、先日発表された米老舗投資ファンド「Fidelity」の仮想通貨市場参入を受けてのコメントだ。全世界に2700万人の顧客を抱えるFidelityは、2019年初頭をめどに取引プラットフォームやカストデイサービスを開始する予定だ。同氏はこのニュースに対し「素晴らしい」とコメント。その他の強気材料にイエール大学、マサチューセッツ工科大学などが仮想通貨投資ファンドに投資したニュースを挙げた。ケリー氏は、仮想通貨スタートアップ企業「ロビンフッド」が4日間で100万人のユーザーを獲得したことを挙げ、機関投資家も顧客の獲得に向けて市場に参入してくるとの見解を示した。


大きなコンセンサスとなっている機関投資家の参入

今年、業界関係者や投資家、専門家が口をそろえていうのが「機関投資家の参入」だ。機関投資家やヘッジファンドといった個人投資家ではない投資主体が仮想通貨取引を始めることで、市場に多額の資金が流入すると期待されている。ケリー氏も指摘している老舗投資ファンドFidelityの参入は、業界では初の事例であり、その意味においては重要なニュースと言えるだろう。米著名投資家ノボグラッツ氏もFidelityの参入を重要視しており、ケリー氏と同じく2019年第一四半期に機関投資家の参入が加速するとの見解を示している。また、仮想通貨投資家ファンド、パンテラ・キャピタルのジョーイ・クラッグ氏もFidelityの参入を重要視。クラッグ氏は、このような市場の金融化と技術面での普及が進むにつれて、最終的に市場の規模は10倍に成長するとブルームバーグのインタビューで答えている。