24日、CNBCの番組に出演したファンドストラッド社CEO、トム・リー氏は、仮想通貨市場と新興国市場には相関関係があると指摘した。リー氏以外ではイートロ社シニアアナリスト、マイティ・グリーンスパン氏も指摘している。


仮想通貨市場の指標は新興国?トム・リー氏の見解

リー氏の見解によれば、2017年1月から仮想通貨市場とMSCI エマージング・マーケット・インデックス(EM)に相関関係がみられるという。この指標は、中国、韓国、台湾など24カ国の株式を対象とした指標である。仮想通貨市場もMSCIも、2017年末に大幅な上昇を遂げており、2018年に入ってからは価格が低迷しているのを指摘、それを踏まえた上でEMがトレンド転換しない限り、仮想通貨市場のトレンド転換も難しいとコメントした。


背景にドル高の声も

さらにリー氏は直近で進行しているドル高についても言及した。仮想通貨取引が活発なのは、日本や韓国であり、足元で進んでいるドル高は円やウォンの取引の障害になるという。ただ、最後に同氏は、Bakktの設立などを理由に挙げ、以前から主張していた年末2万5000ドルの価格予想は維持した。


ドル高には別の要因を指摘する専門家も

現在、FRBは長年続いた金融緩和の出口政策として、段階的に米ドルの金利を引き上げる政策を行っている。この政策は、新興国の資金流出を招くものとして、既存の金融市場では現在注目されているトピックでもある。2018年に入ってからは、トルコリラや南アランド、ロシアルーブルなどの新興国通貨が対ドルで下落している。リー氏とは別の視点で、イートロ社のシニアアナリスト、マイティ・グリーンスパン氏も、相関性を指摘している。グリーンスパン氏によれば、金などの商品が対ドルで下落していることを指摘、仮想通貨も同じように、直近で進むドル高が、価格の低迷を招いているという見解を示した。FRBは、今後も利上げを続けていく方針だ。両氏の見解が正しいとすれば、しばらくの間は、既存の金融市場や、米国の金融政策にも目を向けるべきだろう。