ここ1週間、ひそかに仮想通貨メディアの中で話題になっているトピックがある。それが、既存の金融市場の崩壊だ。世界的ベストセラー「金持ち父さん貧乏父さん」の著者、ロバート・キヨサキ氏の発言が今週話題となった。


史上最大の金融市場の崩壊が仮想通貨を法定通貨に押し上げる

6日、海外メディア「news.com.au」のインタビューにキヨサキ氏は応じた。今年、金融市場に史上最大の暴落が起き、仮想通貨がドルに代わり法定通貨の役割を果たすと述べた。キヨサキ氏は、これまで米国が行ってきた量的緩和政策が2000年のドットコムバブル、2008年のリーマーショックを超える規模の暴落を引き起こすと主張した。その前触れはすでに起きているという。同氏はお金には3種類あると述べた。ひとつめが、法定通貨の「政府のお金」、2つめが金と銀といった「神々のお金」、そして3つ目が仮想通貨といった「人々のお金」である。


貿易戦争や米国株式への懸念

キヨサキ氏の主張は、一見するとドラスティックなものに聞こえる。しかし、量的緩和の失敗は、金融関係者の中でここ数年囁かれてきた説である。今年に入ってからは、米国との貿易戦争も懸念されており、米国株式への懸念を示す専門家も多い。株式市場のリターンを計る上で用いられるバフェット指標は、史上最高の140%近くを推移している。一般的に、この指標では100%を超えると、リスクが高まると言われている。キヨサキ氏が発言した背景にも、ここ数年割高である米国株式への懸念や、量的緩和の議論があるだろう。


伝統的な金融市場にも注意を

10日、コインテレグラフ・ジャパンのインタビューに応じた英イートロ社アナリストも、2017年が仮想通貨を含むリスク資産投資のピークだったと主張。仮想通貨に投資する際も、伝統的な金融市場に注意を払うべきだとコメントしている。今週は、政権不安から、新興国通貨トルコリラが暴落した。これらの専門家の意見に従うなら、今後しばらくの間、米国の株式市場といった既存の金融市場の動向も目を向けるべきであろう。