米コンサルティング会社、グリニッジ・アソシエイツの最新のレポートにより、機関投資家の7割が、仮想通貨は将来普及するとの見方を示しているのが明らかになった。12日のフォーブスが伝えている。


機関投資家の7割が「仮想通貨は普及する」

今回調査対象になったのは、北米・ヨーロッパ・アジアのアセットマネージャー、投資銀行、ブローカー業者、ヘッジファンド企業といった金融機関に勤める役員141人だ。その中の7割が、仮想通貨が普及する、あるいは全てではないがいくつかの仮想通貨は生き残ると回答した。その他1割は、2次的な資産クラスにとどまる、7%は規制が市場ごと排除されるとの回答だった。今回の調査対象は広くはないものの、既存の金融のプロたちの多くが仮想通貨の将来性を信じていることがわかる結果となった。


大規模組織が市場へアクセスするために必要なこと

今回の調査では、機関投資家・ヘッジファンドのような大規模な金融機関が仮想通貨市場にアクセスするために必要なことも特定した。ひとつは「市場の金融化」もうひとつは「カストデイ(保管)」である。これらは、仮想通貨市場が今後成熟化するために必ず必要なこととして取り上げられるテーマでもある。「市場の金融化」とは、現在、話題になっているETFや先物の導入、「カストデイ(保管)」は、多額の保有にも耐えうるセキュリティーを兼ね備えた顧客の資産を守るサービスのことである。これらの調査結果は、市場が昨年高値から大きく下落しているものの、金融機関の関心は高まっていることがわかるものとなった。


欧州委員会副委員長、ヴァルディス・ドムブロフスキース氏の見解

今回の調査とは無関係のところで、欧州委員会副委員長、ヴァルディス・ドムブロフスキース氏も、先日似たような見解を示した。同氏は、今年に入ってから仮想通貨市場に見られる「乱気流」に関係なく「成長し続ける」とコメント。今後仮想通貨が普及していく見解を示した。これら調査結果、専門家の見解に従うならば、仮想通貨の価格が下落したからといって将来性まで諦めてしまうのは、時期尚早だろう。