MASTERCARDは、世界でも使用者の多いカードであり、日本国内におけるカード使用者は多い。その為、取引に関わるデータ量は決して少なくはない。また、カード会社関連で言えば、世界規模であるVISAカードなどにおいても、2018年内にはエラーによってヨーロッパ内のデータ処理が停止するなどの問題が起きた。

 

その為、仮想通貨を含めたデジタル通貨の在り方が見直されつつある

 

・MASTERCARDのよるブロックチェーンの特許について

今回、MASTERCARDは匿名性を保ったブロックチェーンの特許をアメリカ特許商標庁に申請した。MASTERCARDが申請したブロックチェーンの内容は、個人の買い物内容などのプライベートな内容を含み、取引量を同社内のブロックチェーンのみで記録する。ブロックチェーンのメリットを享受しつつも、他社から顧客情報を守り、同社内のあらゆる手続きを簡素化できるだろう。

 

また、MASTERCARDが申請している特許は、非常に匿名系に関するものだけではない。使用者の支払いを証明するもの、身元証明を行うものなど非常に多岐に渡る。MASTERCARDによる特許の申請において、どれほど認められるのかは不明だ。

 

・ブロックチェーンとクレジットカード

ブロックチェーンは、クレジットカードの仕組みと親和性が高い。クレジットカードのデータ処理、顧客情報などブロックチェーンで管理できる情報は多岐に渡る。その為、既存のクレジットカードのシステムに対して、ブロックチェーンは優位性を持ち、セキリティ性も高い。

 

VISAカードは、仮想通貨に対して非常に懐疑的であり、否定的な意見をあらゆる場で公表している。つまり、ブロックチェーン技術に関しても採用を行うことはないだろう。仮想通貨に対する姿勢は、世界規模のカード会社でも2極化している現状だ。

 

今後、MASTERCARDは独自のブロックチェーン技術の開発・採用を進め、自社の業務に取り入れていくだろう。そして、MASTERCARDがブロックチェーン技術を前向きに採用していく姿勢は、クレジットカード業界に波及していく可能性がある。