リップルは、仮想通貨における時価総額においては、3位を誇る通貨だ。仮想通貨のネットワークの広がりという意味においては、ブロックチェーン技術を使用したネットワークで既に金融機関や証券会社と提携していることから、現実社会においても大きな影響力を有していると言っても過言ではない。

 

・リップルが有価証券とされる可能性について

 

仮想通貨リップルに対して、有価証券か否かという話題が持ち上がっている。話題の発端となったのは、アメリカの証券取引委員会がリップルに対して証券という見方を強めている為だ。リップルは、仮想通貨の中でも特に中央集権的と言われる。理由としては、リップルに関連した技術開発やサービスの展開は、ほぼすべてをRipple社に関係した者が行っている。加えて、リップルの流通はリップル社がコントロールできる立ち位置にある為だ。

 

2018年6月21日には、リップルのCEOであるブラッド・ガーリンハウス氏は「リップルは有価証券ではない」と強く主張している。実際、リップルの値動きを見ると有価証券という割には、規制するほどの勢いがあるのかは甚だ疑問だ。

 

提携先や出資企業を見れば、世界有数の大企業が名を連ねることになるが、リップルの価値は、仮想通貨市場に強く影響されている。つまり、リップルがリップル社のコントロールを行っていなければもっとひどい状態になることも考えられるだろう。

 

・リップルの将来性と有価証券化

 

リップルの将来性は、非常に賛否両論が入り乱れるものと言える。有価証券となっても、システムと優れた存在である為、リップルネットの全てが頓挫するとは考えにくい。規制という意味では、より厳しい物となり、取引量が減少し価値が低くなることが注意点と言えるだろう。

 

しかし、リップルは今後、金融機関以外での使い道を探すプロジェクトも出来ている。SECの決定と見解に、短期的に左右される部分もあるが、仮想通貨としてのリップルの今後は決して暗い物ではないだろう。